[最終更新日]2023年9月12日  [記事公開日]2022年9月20日

【教育機関向け】就活支援で他大学との差別化をするために意識すべきこと

大学の就職支援において企業への内定率で悩んだ経験はありませんか。この記事では大学別による就職支援の違い、他大学と差別化すべき理由とメリット、就職支援で他大学との差別化を支援する方法を解説しています。この記事を参考にして、学生の内定率を高め、就活サポートを充実させていきましょう。

大学別による就職支援の違い

大学別による就職支援の違い

大学を卒業すると、大学院に残るか就職をするかといった進路選択に迫られます。多くの学生は2年~3年次に卒業後の進路を決定し、就職活動に入ることでしょう。しかし、大学によって、採用内定結果に大きな差が生じているのが現状です。学生の意見を拾い上げると、学校名によって振り分けられている「学歴フィルター」が存在するのでは?というような疑問が寄せられることがあります。

たしかに大学には「所在地の違い」「規模の違い」「入学難易度の違い」などさまざまな違いが存在します。

  • 地方より首都圏にある大学のほうが、多くの観点から就職に有利だ

  • 大規模の大学は就職希望母数が多く、「就職率や内定率が高い」という結果を出しやすい

  • 入学難易度が高い大学は優秀な学生が集中するため、採用内定率も高まる

簡単にまとめると、大学による内定率の違いにおいては、このような意見がみられます。これだけを切り取ると、「都心にある学生数が多い難関大学なら就職しやすい」と受け止めることができるでしょう。

しかし、地方の公立大学や私立大学でも、群を抜いて内定率が高い大学が存在します。企業側から、その大学に通う学生が欲しいとアピールすることもあるようです。地方の公立大学の場合「小規模校」もみられ、上記の条件に合致しません。地域、学生数による就職母数に頼らない内定率・就職率の高さは、「他の大学にはない差別化された大学のカリキュラム」や「大学自体の就職支援の手厚さ」が考えられます。

学校主体の職業安定所を通じて募集を行う高校生の就活とは異なり、大学生の就活は学生主体です。大学が3年~4年次の学生全員の進路を把握できても、就活のプロセスに100%寄り添って指導することはありません。就活を行わない学生に関して追及することは、どの大学もほぼ行わないようです。

「大学自体の就職支援の手厚さ」とは、「個別対応してくれるか否か」といったところにあるといわれています。

  • 個別の面接対策

  • 個別のキャリアカウンセリング

  • WEBを利用したセミナー開催

このように「学生が各々に持つニーズに個別に対応できる支援」が求められています。もちろん、学生主体のスタイルはどの大学も変わらないので、学生の要求に基づいて開催されることが前提です。大学の多くは1年次から進路選択に向けた施策を講じており、自己分析結果や職業適性テスト結果は個別に確認できます。この結果をもとにアドバイスすることで、学生のモチベーションも大きく向上するでしょう。

他大学と差別化すべき理由とメリット

他大学と差別化すべき理由とメリット

就職支援について、「学歴フィルター」は関係ないといわれています。しかし、ポテンシャルよりも、学力やSPI適性検査の結果重視という企業も少なくありません。結果的に難関大学に在籍している学生が、多く内定を得るという事実を受け入れなければいけません。

学歴フィルターを乗り越えるために、大学側が積極的な就職支援に乗り出す必要があります。これにより、自学の学生が「他大学に通う学生とは違った何かを持っている学生だ」と、自信をもってアピールできるようになるでしょう。

エントリーシートには、就活サイトから拾った文章をコピペ、もしくは主語や語尾を変えただけで提出する学生も少なくありません。何百通以上のエントリーシートに目を通す企業の採用担当者は、エントリーシートの内容を自分の言葉で書いたかという点は、傾向としてわかってしまうでしょう。

今では、エントリーシート送付も含めたWEBエントリーが増えました。企業がそれぞれに構築した採用システムによっては、学生のエントリー内容から「大学別の傾向」などもデータ化できるようになっていることも考えられます。

また、多くの就活生は「就活スーツ、髪型、メイク、靴」など、すべてをマニュアル通りに揃えます。マニュアルに従った結果、就活生個人の個性が消えてしまいます。また、マニュアルを重んじるあまり「就活生自身に似合わない服装」になっているケースも否めません。

学生自身は「みんなと同じだから安心できる」といった気持ちが持てますが、企業側からすれば「服装に気を使えない学生は選べない」「姿かたちが皆同じなら、難関大学の学生を選ぶ」といった考え方が働くでしょう。これが、差別化すべき大きな理由です。

就活マニュアルは、面接においても「100点満点の受け答え方」や「機知に富んだ自分を演出する方法」なども伝授してくれます。Z世代と呼ばれる2000年代生まれの人たちは、マニュアルを自分事として吸収し、「相手が最も気持ち良いと思えるマニュアル通りの答え」を出すことが得意です。しかし、企業が求めるのは、「相手(企業)が求める100点満点の答え」ではなく、「自分自身の考えから導かれた、良いと思われる答え」です。拙くても、自分で考えた事を自らの言葉で伝えられれば、好印象を与えられます。

また「何社もエントリーし、スケジュールに合わせて活動する」ことが就活の実態となっている以上、企業研究などの対策がおろそかになる傾向もみられます。そのため、付け焼刃の取り繕った受け答えしかできなくなっている可能性も考えられるでしょう。

このような就活のアプローチは、必ずしもよいものとは言えません。就活のプロに学ぶことも一案ですが、これが内定につながる確約はありません。また、学生の金銭状況からみると、費用を支払ってまで学ぶべきと言えるでしょうか。インターネット検索をすれば無料で得られる情報も多いため、学生が似通った受け答えしかできなくなっていることも否定できません。

大学が就職支援に本腰を入れることで、学生が自分らしさをアピールする手法が得られます。これにより、他大学の就活生と比べ、突き抜けた人材アピールをすることができるため、大きなメリットとなるでしょう。また、学生自身が費用をかけることなく身近な大人に頼れるため、就職そのものについて学生自身が掘り下げて考える機会が得られるはずです。

大学にとっても、在学生が進路を実現することが大きな課題であり使命です。また、採用内定率を高めることは、これからの受験生確保にもメリットがあります。 受験生を確保し倍率が高まることで、偏差値の底上げにもつながります。難関大学レベルまでは難しいかもしれませんが、大学としてもさらに内定率が高められる好循環がうまれることでしょう。

就職支援で他大学との差別化を支援する方法

就職支援で他大学との差別化を支援する方法

  • 学生が進路達成を実現すること

  • 大学全体の採用内定率を高めること

学生の就職におけるこの二つのポイントは、大学側の課題です。この課題を解決することで、人気が上昇し、受験生が増える可能性があります。そのため、卒業後の進路についての意識付けや就活の後押しに関して、大学側がイニシアチブをとる必要があるでしょう。

しかし、就職活動は学生主体の行動となります。学生の就活自体に入り込むことは難しいかもしれませんが、1年次からの就職支援などのカリキュラムによる教育は可能でしょう。ここで、大学の特色を生かした支援活動を行い、「他大学の学生と差別化を図れる就職活動」ができるよう育てていくことが重要です。

大学側はどのような内容で学生を支援すべきか、ポイントをまとめます。

  • 学生の申し出による個別キャリアカウンセリングを設ける

  • 専属のチューターを配属し、就職情報を発信する

  • ビジネスマナー講座など、外部講習を積極的に取り入れる

  • 大学サイドが経済状況や雇用環境について情報収集し、分析をする

  • 1年次から就職に向けた意識付けを行っていく

  • 大学主導のコーオプ教育の導入で、企業とのパイプを作る

就職支援に関しては、おおむねどの大学でも上記の内容は達成・実践をしています。

1年次から就職に向けた意識付けは、ほぼすべての大学が何らかのガイダンスを取り入れて就活に向けた準備を促していることでしょう。

とくに、大学が企業と提携して導入する「コーオプ教育」は、学生が授業の一環として就業できるので、「バイトにはない労働を体験する」といった経験に一役買います。また、企業とのパイプができるため、産学官連携事業や就職に関する企業との情報交換にもつながるでしょう。

また、外部講師を積極的に招へいし、ビジネスマナーや就活の心構えなどのセミナーを定期的に開催することで、大学だけでは発信しきれない最近の就活事情なども伝えることができます。ここが差別化のポイントで、面接に強い学生を育てることや自分の考えで物事を伝えられる人材育成もできるでしょう。

キャリアセンターに、外部出身の専属チューターを置くことも一案です。企業出身者や就職・転職情報関連企業に勤務する担当者といった第三者を配属するのが望ましいでしょう。外部出身の専属チューターを配置することで、最新の就活情報を学生に提示できるほか、大学側も採用に関するトレンドを知ることができます。日本経済や海外の経済状況と重ね合わせることで、学生の就活意識を変えていけます。

しかし、大学側は「学生自身がほかの就活生との差別化が図れるか」という点にウェイトを置く必要があります。

  • 自分の個性を生かせるか

  • 自分の意見をきちんと伝えられるか

こういった項目は、大学の教員でも指導できるポイントです。普段の授業において探求を進めているなかで、学生の資質や思考などをうまくとらえて、伸ばすことができるのではないでしょうか。

大規模な大学でも、ゼミなどは少人数のケースがほとんどです。学生を受け持つ教員は、キャリアセンターの担当者よりも学生の身近にいる大人として意識しましょう。そのため、教員陣が学生の道しるべとなることが必要です。学生の自己肯定感を高める工夫なども含め、普段の授業以外でもアドバイスができると、学生自身の個性が光る就職活動を目指していけるのではないでしょうか。

何気ない声掛けだけでも構いません。授業という学生と密接にかかわる環境を利用し、学生の長所や短所を伝えることが大切です。そのなかでも、学生自身の行動を肯定することを心がけましょう。

この数年の大学生は、小学校時代からキャリア教育を受けてきています。さらに高校では「総合的な学習」において、探求活動も実践しています。大学ではそれらを応用した学びであることを理解させることから始めると、スムーズな導入ができるでしょう。小中高の12年間で学んだことが大学で活かせると気づけば、応用できる学生に変化します。

大学で行うキャリア教育の基礎がしっかりとした状態なので、それを生かした教育ができると、さらに差別化を意識した就職活動に結び付けられるでしょう。

講義でのキャリア教育と同時に、キャリアセンターにおける就職支援の補強を行うことも重要です。学生も「キャリアセンターを頼りながら、魅力的な自分をアピールするための差別化の手段」を模索できるようになるでしょう。

まとめ

就職活動において、自分自身を魅力あふれる人材だとアピールすることが求められています。しかし、マニュアル通りに行動すれば、他の大学生と同じような特徴がない就活生になってしまいます。

就活で採用内定を受けるには、他の学生と差別化を図った自己アピールが必要です。そのためには、大学の就職支援が重要です。キャリアセンターの配置やカリキュラムによる一般的なキャリア教育だけではなく、教員が講義のなかで学生の個性を引き出し伸ばしていくことも並行して行いましょう。信頼関係がある身近な大人が、自己肯定感を高められるように道しるべとなることで、就職活動の際に他の学生と異なる受け答えができる学生に育ちます。他の学生との差別化には、キャリアカウンセラーを活用することがオススメです。弊社のカウンセラーが誠心誠意対応しますので、検討してみてはいかがでしょうか。

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