仕事を退職することを決めた人がすべきことと転職の流れ

仕事を退職することを決めた時にすべきこと

十分に考えて仕事を退職しようと思っても、具体的な行動を取る前に、自分の正直な気持ちを再確認しておきましょう。じっくり考えたとはいえ、時間を置いてから再び自分を見つめ直してみると、退職ばかりが選択肢ではないという結論に落ち着く場合もあるからです。

悩みが深く、不満が大きくなっていくと、冷静さが失われて感情的になり、何が何でも退職したくなるというのはよくあるケースです。しかし、今一度冷静になって、仕事に対する不満を明確にしてみましょう。そして、辞めないでも解決できる方法はないか、もう少し模索してみることは必要です。

上司や人事に話を聞いてもらうのも良いでしょう。その結果、仕事のやり方が変わったり、配置換えが実現したりするかもしれません。もしも退職したい理由が仕事に対する不満であるなら、退職することでしか解決できないのか、もう一度検討してみることが大切なのです。

会社はどのようなところであっても、何かしらの不満はあるものです。かといって、仕事を辞めてしまったら収入が途絶えてしまうのは明白ですし、次の仕事がすんなり決まるとは限りません。焦って妥協してしまえば、またすぐにまた辞めたくなってしまうかもしれないのです。そんなことを繰り返してしまうのが良くないというのは当然のことでしょう。

もしも、既に次の仕事が決まっている場合でも、実際に退職の準備に入る前に、一呼吸置いてみることは大切です。前の方がましだった、と退職を後悔したという話は決して珍しいことではありません。冷静になって何度も検討した結果、退職がベストという結論が出れば、それに向けて計画的に行動しましょう。

転職は退職後と在職中どちらがいいのか？

退職するとなれば次の仕事を探さなければならないわけですが、転職活動はいつ始めるのがベストなのでしょうか。何が何でも今の仕事を辞めたい、次のことはその後で考えるという方は、退職後に転職活動を始めるとどうなるのかを知っておく必要があります。

ストレスから解放された状態で転職活動をするのは、メリットは確かに多いです。1日中求人をチェックできますし、面接も先方の都合に合わせて組むことができます。複数に応募しても、スケジュール管理しやすくなるでしょう。面接希望は平日の夕方以降に集中するものなので、ライバルよりも早めに面接にこぎつけられれば、その分内定を取りやすくもなるはずです。さらに、遠方にも行きやすいので、転職先の幅はぐっと広がっていきます。

転職先が、急いで人を確保したいと考えているケースもよくあります。在職したままだと、実際に入社するまでに1～2か月かかることが一般的なので、すぐに入社できるというのは非常に有利となるものです。

面接の準備を入念に行えるのも大きなメリットです。自己分析や企業研究など、転職準備でしておきたいことはたくさんあります。ストレスによって体調不良になっている場合、十分に休養してから転職活動をスタートさせることも可能です。このようなメリットを見てみると、現職が非常に多忙という方は、退職後に転職活動を始めるのがオススメです。また、現職を続けているとあまりのストレスに心身の状態が悪化する恐れがある場合も、退職を先にして、休息期間を設けるのは大切だと言えるでしょう。

しかし、退職後に転職活動を始めるデメリットも知っておく必要があります。まずは収入が途絶えてしまうということです。そのため、収入が無くても一定期間は生活していけるかどうかをしっかり検討しておきましょう。ただし、生活できる見込みの期間中に希望の転職先が見つかるとは限りません。貯蓄が目に見えて減っていく中では、やむを得ず妥協して決めてしまうというのはとてもよく見られるケースです。そのようなことでは満足のいく転職にならないのは、想像に難くないのではないでしょうか。

また、あまり長いことブランクが空いてしまう場合、採用担当者に良い印象を与えません。基本的には、退職の前後どちらで転職活動を初めても成否は左右されないものですし、採用担当者も大きな違いと認識することはないでしょう。とはいえ、留学や資格取得であれば前向きに受け取ってもらえますが、長いブランクがあるとなれば話は異なります。どんなことをしていたのか、働く意欲は本当にあるのかといった疑念を抱かれ、イメージダウンしてしまうものなのです。

実際、在職中に転職活動をする人はとても多いです。そのため、ブランクがあるというだけで悪目立ちしてしまうことがありますし、仕事と転職活動の両立ができない、スケジュール管理ができない人、という印象を持たれる場合もあります。たいていブランクができた理由を聞かれるので、きちんと説明できるよう準備もしなくてはなりません。その他にも、間を置かずに転職するのでなければ、税金や保険の手続きを自分ですることになります。こういったことは意外と面倒なので、在職中に決めなかったことを失敗と感じる人が少なくないものです。

では、在職中に転職活動をするとどうなるでしょうか。収入面での心配がなくなることが大きなメリットです。経済的な心配をすることなく転職活動できるというのは、決まってもすぐにまた辞めてしまうというリスクを下げることにもつながります。転職活動自体、次の仕事に合わせてスーツの購入や、遠方への交通費など、さまざまな費用が発生することがありますが、収入があれば諦めずに応募することができます。そして、ブランクができないことから、面接時に要らぬ疑念を抱かれる心配がありません。

また、転職活動で他の企業について深く情報を得ることで、現職を見直すきっかけとなる場合もあります。他も似たり寄ったりだとわかることはよくあるケースでしょう。その結果、現職に留まることがベストという結論に至る場合もあるわけです。しかし、既に辞めてしまったのでは時すでに遅しというものです。

一方のデメリットはというと、現職の多忙さによっては、転職活動に十分な時間をかけられないということが挙げられます。面接の日程をずらしてもらわなければならなくなることもあるでしょうし、先方の都合に沿った日程での入社というのも難しくなるかもしれません。ようやく決まって退職を申し出たら、すんなり辞められないという事態もないわけではありません。

これらのメリットとデメリットを十分に知っておき、いつ辞めるか、本格的な転職活動をいつ始めるのか、自身の状況を見て、しっかりと検討しましょう。日程だけで見ても、残業も多く、土日出勤も多いとなれば、転職活動に割ける時間は非常に厳しくなるのは目に見えています。逆に、平日に休みがある会社なら、面接日の調整もスムーズにできますから、経済的なメリットを優先して、退職前から転職活動をスタートさせた方が良いかもしれません。自分の性格なども考慮して、並行は無理という判断になることも考えられるでしょう。

ただし、注意したいのは、企業によっては規則で転職活動を禁止している場合があることです。基本的には、日本国憲法で職業は自由に選択できることが謳われているので、転職活動をしたからといって即解雇につながることはありません。しかし、度が過ぎた転職活動が会社の運営に支障を来たすといった場合には、職務怠慢ということで懲戒処分を受ける可能性があります。例えば、会社のパソコンを使って転職活動をしたり、頻繁に席を離れて転職活動の電話応対をしたり、といったことが挙げられるでしょう。また、面接を受けるために就労時間がたびたび減るようでも、業務に支障を来たすことがあります。

それから、企業によって「競業避止（ひし）義務」という規則があるところがあります。この義務は、会社の不利益になるような行為を禁止する、という内容です。例えば、同業他社に転職しようとすることがこれに当たる場合があります。実際に違反に該当するか否かの判断は難しいことが多いのですが、あらかじめ規則をチェックしておくことは大切なことです。

退職を決めた後の転職への流れ

さまざまな検討をして退職を決めたら、マナーを守って退職日までしっかりと義務を果たすようにしましょう。最初に、会社に退社したいという意志を告げなければなりません。誰にとっても多少は気が重くなる内容ではありますが、自分で決めたからにはそれをしっかりと行うことが重要です。伝える期日は退職を希望する1カ月半～2カ月前というのが一般的です。いつまでに申し出なければならないということは、会社の就業規則で決められている場合もあるので、事前にチェックして迷惑がかからないようにする必要があります。

退職の意向を伝える相手は、直属の上司です。毎日一緒に働いて仕事を教えてくれていた上司に、最初に伝えるようにしましょう。先輩に親しい人がいれば最初に伝えたくなるかもしれませんが、それでは直属の上司の立場がなくなって、会社からマイナス評価を受けることも考えられます。気分的にも良いものとは言えないでしょう。同じく、人事担当者や、直属の上司よりも上の人に伝えてしまうのというのもNGです。話が漏れるとも限らないので、同僚に先に言うのも控えるようにしましょう。円満に退職するために、伝える順番は非常に大切です。

そして、伝える時には、一方的に退職することを言うのではなく、退職を希望していること、希望の期日などを聞いてもらうようにします。気が重くなってメールやチャットで伝えたくなるかもしれませんが、退職という会社にとって重要な内容は、直接会って伝える必要があります。折り入って相談したいことがあるので、時間を取ってもらいたいことを伝え、落ち着いて話せる場所で2人切りになってもらいます。

当然、退職の理由を尋ねられることになりますが、ここで不満を述べるのはやめましょう。つい感情的になって話がもつれてしまうことも考えられます。そうなっては、退職がスムーズにできなくなることがあります。今後のキャリアプランを聞いてもらうなど、前向きな意欲を押し出すことです。

晴れてOKということになったら、だいたい退職の1カ月前くらいに退職願や退職届などを作成・提出し、業務の引き継ぎを始めます。10日くらい前になったら、仕事でお世話になった方々への挨拶を済ませます。身の回りの整理を進めて、私物は少しずつ持って帰るなり処分し、会社からの貸与品などはまとめて返却します。お別れ会などを催してくれることもあるので、荷物は計画的に片づけていくようにしましょう。

また、雇用保険被保険者証や源泉徴収票など、前職の会社から受け取る必要書類があるので、忘れないようにします。転職先には、扶養控除（異動）申告書や健康診断書、身元保証書など、いくつもの書類を作成して提出しなければならないことがあります。住民票記載事項証明書など、役所に行く必要のあるものもあるので、早めに計画を立てて、効率よく揃えていくと良いでしょう。

もしも転職先が決まっていない場合は、ハローワークの失業給付を受ける手続きなどをします。国民年金や国民健康保険などの加入手続きも自分ですることになります。時期によっては、住民税の納付や確定申告についても一緒に確認しておくと良いでしょう。

まとめ

転職活動をスタートさせるのは、一般的には在職中という方が多いと言えます。経済面などのリスクを考えれば在職中に始めるのが良いというわけですが、就業規則で禁止されていないか、確認することが大切です。また、会社や人によってさまざまな状況があることから、自分のその時の状況にふさわしい時に始めるのが一番です。退職後に始めればじっくり活動できるなどのメリットもあるので、よく検討しましょう。

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