[最終更新日]2023年10月2日  [記事公開日]2021年4月13日

20代で転職するなら!転職で有利になるおすすめ資格をご紹介

新卒で入社した企業を早々に退職し、転職を目指すあなた。次の企業への期待と“転職がうまくいくか”という不安とで半々であると思います。

20代で転職を目指すということで、社会人経験の少なさや武器となるスキルがあまり身についていない状態での活動となります。新卒時は皆社会人経験がなく、武器がない代わりに将来性を見込んでの採用だったため、スタートラインが同じでしたが、転職の場合はその人のスキルを重視する傾向にあるため、経験値の少ない20代の転職は難しいものとなります。

そしてそんな経験やスキルは時間の問題となりますので、今更どうこうするのは難しいです。しかし1つだけ今から自分の価値を上げることができるものがあります。

それは“資格”です。

資格ならすぐに獲得できますし、武器として転職で有利に働くことが多いです。ではそんな資格ですが、具体的にはどのような資格が転職で有利になるのでしょうか。

今回このコラムではそんな転職でおすすめな資格についてご紹介していきます。20代の転職だからこそオススメな資格をご紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください!

転職における資格の重要性とは?

転職における資格の重要性とは?

転職を検討している場合、今の自分のキャリアやスキルを洗い出す必要があります。これまでの仕事で培ってきたキャリアやスキルが転職の際の大きな武器となります。異業種転職を検討している場合も、同業他社への転職を試みている場合でも、社会人経験があるということが評価されるので、アピールポイントとなるでしょう。

しかし、企業側が求める人物像はどうでしょうか。転職希望者の採用は、企業にとってリスクを背負うことも予測しています。なぜ、これまで働いてきた企業を退職して転職を検討することになったのか、無職やフリーターという無就業の空白期間の理由は何か、といった疑問を解消しないことには採用に至らない可能性があります。

もちろん、昨今では人それぞれの理由があるということを採用担当者や人事担当者も理解しているため、道理上納得のいかない理由ではない限り、聞き入れてくれることでしょう。

企業側が転職希望者を積極的に受け入れている理由はいくつかあります。大きな理由のひとつとしては、ビジネスマナー教育やOJTの必要がなくなることです。昨今では、人員不足が叫ばれていますし、社員教育にかかわる人件費も抑えたいのが企業の本音です。そのため、勤務経験を持つ人を受け入れたいと考えます。

ただし、「ビジネスマナーが備わっている」というだけでは、企業も受け入れの決め手に欠けてしまいます。企業としては、これにプラスして「即戦力として仕事を任せられる人」を求めています。この場合、同業他社からの転職を希望する人が優遇されることでしょう。

しかし、業務内容が分かっているというだけでは、企業側は首を縦に振らないことも考えられます。ここで言われる「即戦力として仕事を任せられる人」とは、現場で必要な資格を持っており、責任あるポストもしくは技術を提供できるという人です。その業務に直接必要な国家資格や認定資格を保有している人は、転職に有利になります。もちろん、入社時から資格手当などがもらえる可能性があるので、年収アップにもつながります。

企業が提供するサービス以外のところでも、資格などが必要になる場合もあります。例えば、工場などでガソリン等の屋外貯蔵庫を持っている際には、それらを管理するために危険物取扱者の有資格者を届け出なければいけません。

また、建築業で営業所を新設する場合は、事実上の責任者となる専任技術者を配置するなどの決まりがあります。実務経験があり、資格があるという場合、転職先で重要なポストにつける可能性も考えられます。資格を保持することに強みがあるということは理解できるでしょう。

20代の転職の場合は、実務経験が浅く、受験資格を得られない可能性も考えられます。しかし、前職の実務経験もカウントに含めることができるので、資格取得を目指していることをアピールすることで、転職が有利に動くことでしょう。

転職に有利になる資格一覧

転職に有利になる資格一覧

取得することで転職に有利になる資格は多岐にわたります。職務上必要な資格が多いので、取得のチャンスがあれば、積極的に資格を取得していきましょう。もちろん、異業種転職を検討している場合でも、資格を取得すれば優遇してもらえるのでチェックをおすすめします。

◇普通自動車第一種運転免許

転職を検討する場合、普通自動車運転免許の取得は大前提です。オートマチック車(AT限定)などの違いは問われません。ただし、職種によっては、中型自動車や準中型自動車の取得が優遇されることがあるので、平成29年以前に普通自動車免許を取得した場合、履歴書には限定条件なども記載しておきましょう。できれば、運転歴が1年以上経過していることが望ましいのですが、時間の兼ね合いもあるので、運転歴は二の次にして構わないでしょう。

転職先の職種によっては、オートマチック車限定免許は不可とするところもあります。転職希望の企業に、事前に確認をしておきましょう。もし、限定解除ができるようであれば、自動車学校で教習を受けることをおすすめします。

【事務系資格】

◇商業簿記2級以上/秘書検定2級以上

事務職なら、事務系の資格をできる限り取得すると、評価が高まります。特に事務職の中でも、総務や人事、経理といった部門で働くための糧となってくれる資格が多いので、積極的に取得すべきでしょう。

◇MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)

事務系で転職を検討している場合、パソコンのスキルを持っていることが前提です。タイピングスキルと簡単な文章作成、表計算作成ができるまでの力をつけておきましょう。MOSの資格は必要ありませんが、ExcelやWordという広く使われているソフトが操れることを証明できるので、時間に余裕があれば取得するとよいでしょう。事務系スキルを伸ばしたい場合は、パソコンを教えてくれる専門学校や簿記の専門学校に通うことをおすすめします。

◇医療事務民間資格

医療事務に関しては、資格を取得せずとも就職することが可能ですが、レセプト作成といった特殊技能や国の医療保険制度を熟知しなければいけません。病気と闘う人を相手にするため、医療機関独特のモラルやマナーも存在します。こういったことから、民間資格を取得し、知識とスキルがあることをアピールすることが大切です。医療事務資格は通信講座などで取得可能です。

【技術・技能系資格】

◇危険物取扱者乙種第四類

危険物取扱者乙種第四類は、ガソリンスタンドで働く際に有利です。事業所内に屋外貯蔵所を置く場合、有資格者の配置が必要になります。業務に関係のない資格でも、企業にとっては必要な資格となる可能性があるので、取得しておくと業務の幅が広がるでしょう。運転免許を所持していれば、タンクローリーの運転も可能になります。難易度もさほど高くはないので、受験を検討すべき資格です。

◇施工管理技術者(1級・2級)/監理技術者/電気工事士(一種・二種)

建設業で働く人の場合、施工管理技術者や監理技術者の資格があると、引く手あまたと言われています。現場の統括や管理の仕事ができるほか、専任技術者として、新規事業所の長として、仕事ができるメリットも生まれます。また、公共工事の受注に必要な「経営事項審査」のポイントに直結するので、建設業では積極的に取得を推進している資格です。

しかし、電気工事士や施工管理技術者の資格は、学歴と実務経験が必要です。実務経験が満たない場合は、前職の実務経験を引き継ぎながら、資格取得に向けて経験を重ねていきましょう。

◇建設業経理検定(3級以上)

建設業簿記は、商業簿記と若干異なる知識と技術が必要になります。建設業一択での仕事となりますが、有資格者は引く手あまたです。特に、建設業経理検定2級以上の資格は、公共工事の受注に必要な「経営事項審査」のポイントに直結するので、建設業では積極的に取得を推進している資格です。簿記の知識は、積算業務など経理以外の業務の糧となるのでおすすめです。

◇重機・建機系運転免許/玉掛け技能講習

フォークリフトやクレーン車など建設機械系は、講習受講によって免許を受けることができます。自動車教習所のほか、建機メーカーが開設する教習所なども存在します。建設業の転職はもちろんのこと、倉庫で働く場合には、フォークリフトが運転できると仕事の幅が広がります。また、建機の運転免許とともに、玉掛け技能講習を受けておくと、職に就いた時に即戦力として働けるので、併せて取得すべきでしょう。

◇介護福祉士初任者研修/介護福祉士実務者研修

介護の専門職として取得すべき資格です。介護職に携わるのが初めての人でも受講できるので、異業種転職を検討している人にはおすすめです。初任者研修だけでも業務に就くことができますが、キャリアアップを検討しているのであれば、実務者研修まで修了することが最善です。実務者研修を修了することで、サービス提供責任者として業務に就けますし、実務経験を重ねることで、介護福祉士への受験資格も発生します。

資格を取得していると企業に対し大きなアピールができますが、気になるのは受験費用や資格を取得するための講習受講料ではないでしょうか。前職の勤務期間など条件を満たしていれば、ハローワークの教育訓練給付金制度を利用できるほか、職業訓練校に入校し、無料で受講できることがあります。

特に、技術系や技能系の資格は職業訓練校で受講できます。職業訓練の受講は、ハローワークで求職活動を行っていると利用できるサービスです。転職活動も兼ねて、ハローワーク通いをしている場合は受講を検討しましょう。

資格を取得する上で押さえておきたいこと

資格を取得する上で押さえておきたいこと

資格取得を検討している場合、チェックしてほしいことがあります。いくつかのチェックポイントを取り上げるので、自身の状況と照らし合わせてみましょう。

(1)受験資格をチェック

運送業などを中心に、中型や大型の自動車運転免許が必要な場合があります。いざ、免許を取得しようとしたところで、運転免許取得から3年以上、かつ21歳以上という取得条件が行く手を阻むことも考えられます。

また、建設業に必要な施工管理技術者などの資格は、細かな条件が存在しています。取得の近道として、工業系の大学を卒業していることと実務経験が必要です。このように、現状では取得できない資格も存在しているので注意しましょう。特に、実務経験が必要な資格は前職の業務も通算することができるので、転職とともに資格取得を検討しているのであれば、前職からの実務経験の証明書を取得することをおすすめします。

(2)受験日をチェック

資格取得後に転職活動を試みよう、と気持ちを固めた人もいるでしょう。まずは、取得を検討している資格に関して、受験日をチェックしましょう。年に数回行っている試験もあれば、年に1回しか開催しない試験も存在します。タイミングによっては1年後の受験を待たなければいけないという結果もありますので、事前に確認することが大切です。

介護福祉士初任者研修なども同様に、スクールの開校日が決められています。スクーリングが必要な授業もあるので、受講スケジュールをチェックしながら受講することをおすすめします。また、どのくらいの通学や教習で免許が取得できるのかも確認しましょう。

(3)転職先に必要な資格かをチェック

履歴書に一つでも多くの資格を記載できれば、スキルを持っているということをアピールすることができます。また、資格取得に対する意欲を持っていることは高く評価されることでしょう。

しかし、転職先の利益に貢献できる資格が並ばなければ、意味はありません。転職先が求める資格は何であるかを確認し、取得に向けて研鑽しましょう。もちろん、履歴書の資格取得欄が空白でも構いません。企業側が応募の条件としていない限り、資格を持っていなくても応募をすることは可能です。

(4)受講費用の助成を確認しよう

資格試験の受験費用や受験対策のために受講する通信教育などの費用にも、注意しなければいけません。自動車教習所や介護福祉士初任者研修、実務者研修を受講する時は高額な費用が掛かります。自身が受験を検討する時、転職準備の期間ならこれらの費用は自己負担になることを覚えておきましょう。

しかし、条件が満たされていれば、ハローワークの教育訓練給付金や職業訓練の助成が受けられる可能性があります。自己負担額が大きく減らせるので、利用することも一案です。介護業界への転職を検討していて、介護福祉士初任者研修や実務者研修を受講する場合、スクールが指定する介護福祉の企業に入社が決まった場合、その受講費用が無料になるシステムを導入しているところもあります。こういったスクールを受講することもいいでしょう。

まとめ

20代の人が転職をする場合、資格を取得することで転職活動が有利になる場合があります。その企業が求める有資格者など、条件を確認し、的確な資格を取得していきましょう。

しかし、受験には実務経験や年齢制限などが敷かれていることがあります。自分には受験資格があるかを確認してから、受験申し込みをしましょう。受験準備や受験費用が大きくかかる場合があります。転職活動中の受験費用に関しては自己負担が基本ですが、ハローワークの給付が受けられる場合もあるので、必要な場合は申請をすることをおすすめします。

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